人間社会における結合様式は、性的関係、生殖・子育ての共同、社会的な婚姻、宗教的な結婚、国家による法律上の婚姻、戸籍上の婚姻という重層的なレベルに分解される。「結婚そのもの」と「国家が法律で規定する婚姻制度」は概念的に明確に区別されねばならない。明治以前の日本社会にも、律令法における婚姻規定や武家法における家督・婚姻律、庶民社会における共同体的な祝言等、多様な婚姻・親族関係の規律が存在していた。

縄文時代の親族構造は文字資料が存在しない為、考古学やゲノム人類学の知見に基づき検証されている。古人骨のストロンチウム同位体比を用いた移動分析によれば、近親交配を回避し近隣集団と配偶者を交換する外婚制が存在していた可能性が高い。ただし「縄文人は性や恋愛が完全に自由であり婚姻規範が一切存在しなかった」という俗説は、根拠が弱い無効な主張である。人類学的に親族規範を持たない狩猟採集社会は皆無であった。

古墳時代からヤマト王権が確立する過程で「氏（ウジ）」という政治的・血縁的集団が定立された。奈良時代の支配階層では、男性が女性の住まう居所へ通う「妻問婚」が基本形態であり、子供の養育は主に母方の集団で行われ、母系的な要素が濃厚であった。ただし純粋な母系制ではなく、父系の血統も重視される双系的性格を強く帯びていた。女性は結婚後も生家の居所に留まることが多く、財産についても女子が個別に相続する権利が認められていた。

平安時代の公家社会では妻問婚・婿入り婚が支配的であり、男性が妻の生家に入り、妻の親族が経済的・政治的支援を与える形態（藤原氏の摂関政治の基盤等）が機能していた。「昔の日本は一夫一妻が絶対規範だった」という認識も、「誰とでも自由に性関係を持てた」という認識も、共に明確な誤りである。実際は階層内婚制や政治的思惑に応じた厳格な格差と制約のもとに置かれていた。

中世に入り武士階級が主導権を握ると、婚姻形態と相続構造は不可逆的な変容を遂げる。鎌倉時代初期は女性にも所領の相続権が一定程度認められていたが（分割相続）、蒙古襲来等の影響による所領の細分化・貧困化を防ぐ為、「嫡長子単独相続」への移行が強行された。この過程で婚姻形態も「通い婚・婿入り」から、女性が夫の家に入る「嫁入り婚」へと転換し、女性の経済的自立権は大きく低下した。

江戸時代における家族構造、婚姻、性規範は、武士、農民、町人という身分階層ごとに分断されて機能していた。

武士階層では、姦通に対して『御定書百箇条』等により死罪を含む苛烈な処罰が定められていた。一方、庶民階層は極めて高い離婚率・再婚率を示す「離婚大国・再婚大国」であり、享保15年（1730年）の史料には「世上に再縁は多く御座候」と記され、土佐藩では「7回以上の離婚の禁止」が法令化されるほど数回の離婚・再婚は日常的な現象であった。夫婦それぞれが独立して経済活動に従事する「銘々稼ぎ」を基盤とし、女性は不可欠な生産労働力であった。

日本史における「家（イエ）」とは、単なる生活共同体ではなく、過去・現在・未来にわたって半永久的に存続すべき「永続的・機能的法人組織」であった。家名、家督、財産・土地、家業・職業、祭祀・墓・先祖という諸要素が不可分に結合した統合体として機能した。この構造においては、「家を維護・発展させること」と「構成員個人の幸福や自由な意思」がしばしば構造的な対立を引き起こし、個人は家というバトンを継承する為の一時的な担い手に過ぎない位置付けとされた。

「長男が家を継ぐ」という価値観の定着には、遺伝的・生物学的な本能や日本人固有のDNA等は一切存在せず、土地・資産の非分割保持という社会経済的な要件が存在する。農地を世代ごとに分割相続すると過小化し、税の支払いが不能になる為、幕藩体制は長男単独継承を基本方針として強制した。次男以下は「家のスペア」として扱われ、他家へ養子に出るか都市部へ流出せざるを得なかった。

この構造を補正したのが「婿養子」制度である。単なる「婿」が結婚によって外部から入る者を指すのに対し、「婿養子」は妻の父親と法的な養子縁組を結んで「養子」の地位を得た上で娘と婚姻する形態を指し、実の長男と同等の家督相続権を獲得する。東アジアの他地域では同姓同本の観念が強く他姓者を養子とすることが忌避されたが（異姓不養の原則）、日本の「家」システムは血統よりも「家という法人組織の存続」を優先する極めて柔軟な構造を備えていた。この仕組みは老舗商家や伝統芸能、現代の同族企業に至るまで、適性のない実子への継承リスクを回避する合理的メカニズムとして機能して来た。

1871年の戸籍法制定、1872年の壬申戸籍編成は、地域共同体から切り離し戸主を中心とする「戸」単位で国民を管理する統治機構であった。1876年の太政官布告第100号は、武家慣習に基づき「妻ハ其生家ノ氏ヲ称ス」とする夫婦別氏を規定しており、この段階では婚姻しても女性の氏は変化しなかった。

1898年の明治民法（第746条「戸主及ヒ家族ハ其家ノ氏ヲ称ス」）により、氏は個人や血統の名称ではなく「家」という法的組織の名称として定義され、妻は婚姻によって夫の家に入りその氏を称することとなった為、法的な帰結として夫婦同氏が完成した。戸主は家族の婚姻・居所指定に対する同意権を持ち、家の全財産と地位は原則として長男が単独で継承するとされた。「夫が家長として振る舞い、夫婦が同じ苗字を名乗り、長男が家を継ぐ」という現在の伝統的家族像は、何千年も続いた日本古来の伝統ではなく、明治民法によって創出され国家教育を通じて浸透させられた近代の制度的産物である。

世界の人類学的知見によれば、法的・慣習的に一夫多妻を容認する社会は過半数を占めており、純粋な一夫一妻のみを厳格に規定する社会はむしろ少数派であった。ただし一夫多妻が認められる社会でも、経済的コストの問題から大半の一般庶民は実質的に一夫一妻の生活を営んでいた。

配偶者に対する独占欲や嫉妬は、特定の法制度によって生み出されたものではなく、人間の繁殖戦略と親の投資責任に伴う進化心理学的メカニズムに基づいている。男性の嫉妬は自己の遺伝子を確実に見分ける「父性の確信度」の確保に、女性の嫉妬は配偶者からの資源が他へ流出することへの防御に根差す。法的な一夫一妻制や不貞への処罰規範は、これらの感情を原因として生み出された社会的補強システムという側面が強い。

「結婚とは相愛の二人が感情的結合に基づいて行うものである」という恋愛結婚の価値観は、歴史的には新しく、近代において定着した思想である。歴史の大部分において結婚は、経済的生存・労働力の確保、財産・地位の継承、政治的・社会的同盟の構築、子孫の再生産という多角的な社会的・経済的機能を果たす構造的契約であった。日本において「結婚＝愛情関係」という規範が普及したのは、明治期の浪漫派文学運動、戦後の日本国憲法第24条の制定、そして1960〜70年代に「見合い結婚」を「恋愛結婚」の割合が逆転した時期と合致する。

「家系」という概念は、生物学的血統、法的氏、社会的家名、家業・職業、資産・財産、祭祀・墓という異なる要素に分解して整理される。娘しか存在しない家庭における継承パターンは以下の通りである。

この整理から明らかな通り、「血統」は娘を通じて自然に次世代へ受け継がれるが、「氏」や「家名・家業」の維持には法的・社会的な手続きが必要とされる。「血脈が絶えること」と「家名が絶えること」は全く別の事象である。

現代日本社会でも、医師、弁護士、政治家、伝統芸能、老舗企業等において世襲現象が見られるが、法的制度としての世襲と、社会的・文化的資本の世襲は区別して分析される必要がある。国家資格そのものの世襲は法的に不可能であり、行われているのは親の経済的資本や社会的資本の継承である。政治家では「三バン（地盤・看板・鞄）」という政治的・経済的資源が引き継がれる。歌舞伎等の伝統芸能では、名跡が単なる名前ではなく、顧客との信頼関係や興行契約、演目の上演権を包括した文化的・経済的ブランドそのものである為、家庭内での継承構造が最も効率的に機能して来たという歴史的合理性が存在する。

民間の家系鑑識等では、「祖父母の離婚や不倫の報いが孫の代の長男にトラブルとして現れる」「長男は先祖の悪い負債を一番背負う」といった「家系の因縁」論が主張されることがある。こうした言説は、心理学・家族社会学・エピジェネティクスの観点から批判的に検証出来る。

「家系の因縁」という言説は、複雑な心理学的・社会構造的な問題を、前近代的な「先祖の祟り」という簡便な言説に置換して解釈しようとするフォークロア的思考法に過ぎないと結論付けられる。また、虐待や精神的支配等の有害な行動パターンが代々繰り返されている場合、「その家系・家名を維持すること」よりも、「その悪循環を特定の世代で完全に断ち切ること」の方が、構成員の尊厳と幸福にとって倫理的に高い価値を持つ。